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作業安全支援ソフトの主な特徴は、次の６項目

１、安全法令・規則（条項）の逆引き機能

　　・逆引き機能が有効な対象作業は、以下の17項目です。　
　　　更に、施行令の分類に従い、１２２の項目の個別作業に分類

　　・逆引き機能は、この個別作業毎に関係する条項を全て表示します。　

　　・それ故、若年者や新任の安全管理者にとって非常に使いやすくなっています。

対　象　作　業（１７項目）	個別作業の分類数	個別作業の内容（一部）
１、酸欠作業	１１	・密閉された施設での作業・有機物が存在する施設での作業・不活性気体を入れたことのある施設での作業　など
２、高所作業	１５	・鋼管足場作業　・作業構台作業　・ゴンドラ作業　・吊足場作業・高所作業車　・はしご脚立うま足場作業　・スレート等の屋根上での作業　など
３、揚重作業・玉掛け作業	９	以下省略
４、はい作業・船内の荷役作業	２
５、車両系荷役運搬作業	７
６、建設機械使用作業	６
７、型わく支保工作業	１
８、掘削と土止め支保工作業	３
９、建築物、橋梁等の組立て・解体作業など	５
10、電気機器使用作業・活線近接作業	１０
11、火気使用作業、危険物・可燃性ガス作業	７
12、放射線取り扱い作業	２
13、特化物取り扱い作業	３
14、石綿（アスベスト）取り扱い作業	１
15、有機溶剤取り扱い作業	１２
16、化学物質取り扱い作業	６
17、潜水作業	４
18、粉じん作業	２４
19、伐木作業・機械集材装置及び運材索道による作業	２
合　　計	１３０

２、安全関係の法令・基準・指針等を、作業別に分類表示機能

　　・関係する法令・基準・指針等は、作業別に分類しているので、クリック一つで全文を見ることができます。
　　　法令等の改正があれば、都度最新のものに更新しています。

　　・表示できる法令・規則の数は、　３２　項目です。

　　・表示できる政令・規格・基準・指針・ガイドラインなどの数は、　１７４　項目です。

３、災害事例の一発表示機能

提供機能

特　　徴

　（１）災害事例の数　（９８０件）

　・災害事例は、法令・規則の逆引き機能と一体になっているため、
　　 １発で表示でき、探し出す必要がありません。

　・また、条項別に関係する災害事例を集めているため、災害の
　　多い条項が直ぐ分かり、優先すべき安全対策が何か分かります。

　・更に、原因別一覧からも見ることができます。

４、ベテランの安全ノウハウを、だれでも利用できる機能

　　・ベテランの安全ノウハウや機能については、ここからどうぞ。

５、災害危険要因の利用機能

　　・災害事例の中から、法令以外で安全対策に反映すべき災害危険要因を抽出しています。

６、作業計画書の雛形の提供機能　

　　・作業計画書の雛形は、関係する安全条項を表示するとともに、下表の対象作業と数が用意されています。

　　・また、これらの雛形では、安全対策を概ね次のように分類して提供しています。
　　　一例として、これらの雛形を使った、複雑な工事の施工要領書の作り方をご覧ください。

　　　　（１）作業の指揮者・資格者など
　　　　（２）労働者の危険又は健康障害の防止
　　　　（３）準備する用具・設備など
　　　　（４）使用する保護具
　　　　（５）汚染物の廃棄処理の方法
　　　　（６）事故時の応急処置
　　　　（７）その他

雛形の対象作業	雛形の数
１、酸欠作業	１１
２、高所作業	１３
３、揚重作業・玉掛け作業	７
４、はい作業・船内の荷役作業	３
５、荷役運搬作業	３
６、建設機械使用作業	６
７、型わく支保工作業	５
８、掘削と土止め支保工作業	３
９、建築物、橋梁等の組立て・解体作業など	５
10、電気機器使用作業・活線近接作業	１０
11、火気使用作業、危険物・可燃性ガス作業	１０
12、放射線取り扱い作業	２
13、特化物取り扱い作業	３
14、石綿（アスベスト）取り扱い作業	１
15、有機溶剤取り扱い作業	１２
16、化学物質取り扱い作業	３
17、潜水作業	４
18、粉じん作業	４
19、伐木作業・機械集材装置及び運材索道による作業	３
合　　計	１０８

◎ 著作権について

　　　「作業安全支援ソフト」の著作権は、作業安全支援ソフト・ネット会員ご利用規約から次の通りとなっています。

　　・本サービス内のテキスト、音声、ソフトウェアー、レイアウト、デザインおよびシステム等に関する権限及び
　　　著作権は、アルプスエアー株式会社が有するもので、本ソフトウェアーは、著作権法及び国際条約の規定
　　　により保護されています。

　　・ただし、安全法令・規則（条項）の逆引き結果・ベテランの安全ノウハウ・作業計画書の雛形等については、
　　　本ソフトの使用を許諾したお客様が、社内の資料・安全標準・内規・マニアル等や取引先会社への資料に
　　　使用することを許諾します。

　　（参考）　安全関係の法令・基準・指針等、災害事例につきましては、著作権がありませんのでコピーして使用
　　　　　　　できます。

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